企業の最大の財産は「人材」であり企業の発展の源は「人の力」です。 ところが、バブル経済崩壊後、終身雇用も崩れ、成果主義への移行を試みたものの、「人｣を考慮しなかった強引な導入のため、従業員のモチベーションを下げ、結局失敗に終わった事例も多く見られました。それに加え、 労働関係法の改正も頻繁に行われ、ともすれば労使間が対立的になりがちで、以前のように企業と従業員が家庭的な関係を保つことは難しくなってきました。しかし、企業と従業員がお互いに理解しあい最適な関係を構築するとともに、従業員の力を引き出すための仕組みづくりをしなければ、人材を会社の財産としての「人財」とすることはできません。